2019年の世界予想 マイクロソフト
少し前の記事ですが、
米マイクロソフト・ビジネス部門担当プレジデントのStephen Elop（スティーブン エロップ）氏があるカンファレンスイで紹介したプレゼンテーションビデオを紹介します。
ここでは、マイクロソフトが想像する2019年の世界がビデオで紹介されており、凄いカッコいいです。
近未来は、こんな風になると思うと楽しみですね。（めちゃめちゃ便利そう）
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少し前の記事ですが、
米マイクロソフト・ビジネス部門担当プレジデントのStephen Elop（スティーブン エロップ）氏があるカンファレンスイで紹介したプレゼンテーションビデオを紹介します。
ここでは、マイクロソフトが想像する2019年の世界がビデオで紹介されており、凄いカッコいいです。
近未来は、こんな風になると思うと楽しみですね。（めちゃめちゃ便利そう）
新聞や本などの従来メディアとGoogleとの衝突がまたひとつ浮上しました。
米新聞大手｢ニューズ｣のルパート・マードック氏が、先日のインタビューで自社サイトの記事を今後はGoogleにインデックスさせることを禁止して、有料読者にのみ配信することを明らかにしました。
現在、世界中の新聞はインターネット上で検索・閲覧がほぼ自由にできる状態にあります。しかし、インターネットが普及する以前は、ユーザーはお金を支払って新聞を購入するのが当たり前でした。
新聞社や本などのメディアは、この状態に対して危機感を持っており、インターネット利用者を通じた課金モデルの構築が急務とされています。
ルパート・マードック氏は、今回の件でGoogleを｢寄生｣と｢窃盗｣という言葉を使って、｢我々の情報を盗んでいる｣と激しく抗議しています。その上で、今後はインターネット上の記事をGoogleにインデックスさせない意向を明らかにして、その代わりにマイクロスフトが提供する｢Bing｣に記事を提供する方向で話が進んでいます。(マイクロスフトは、ニューズの記事をユーザーに有料配信する予定。)
Googleは、最近も｢Google books｣などの著作権問題で多くの出版社や著者と対立しており、今回の件でまたもアナログからデジタルへの時代変換の狭間に立った問題の中心になっています。
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SEOは、検索エンジンで上位(1ページ目や2ページ目)に表示させることですが、上位表示することばかりに目が行って、肝心の上位表示した後のことを考えていない人がいます。そこで、今回は｢上位表示するための方法｣ではなく、｢上位表示した後のこと｣についてお話します。
上位表示すると次の日から下記に挙げたことが起こります。
１．アクセス数が増える。
２．問い合わせが増える。
３．コンバージョンは増えない。
１と２は納得できると思いますが、３の｢コンバージョンが増えない。｣は｢え？！｣と思われる方が多いと思います。
サイトの種類や内容によって多少の違いがありますが、希望キーワードで上位表示したからといって、その翌日からコンバージョンが増えることはまずありません。これは、以前に説明した｢アイシーズの法則｣があるからです。コンバージョンに結びつくのは、少なくとも1ヶ月程度かかるものと思って辛抱強く待つことが肝心です。
では、その間サイトの運営者は何を行うべきかというと、
『｢SEOキーワード＋α｣のキーワードを観察して、アクセス数の多いキーワードでページを作成する。』
作業を行うといいでしょう。
上位表示されると、SEOを行ったキーワードしか目が行かない傾向になりますが、実は「SEOキーワード＋α」でアクセスしているユーザーも結構います。しかも、場合によってはSEOキーワードの総アクセス数よりも多い場合があるのです。それらのキーワードを観察すると、ユーザーの様々な心理が見えてきます。
下の表は、ある通販サイトで「生キャラメル」というキーワードでSEOした場合の「生キャラメル＋α」のアクセスキーワードです。アクセスキーワードのアクセス数と目的ごとに分けて分類した結果です。
※目的種別は、2つ以上の目的の重複がある場合がありますが、今回はアクセスユーザー傾向からもっとも多かった目的種別に分類しています。
| キーワード | アクセス数 | 目的種別 |
| 生キャラメル | 458 | - |
| 生キャラメル 通販 | 34 | 購入目的 |
| 生キャラメル 北海道 | 17 | 購入目的 |
| 生キャラメル 販売 | 9 | 購入目的 |
| 生キャラメル 保冷 | 7 | 情報収集 |
| 北海道 生キャラメル 円山動物園 寄付 | 6 | 情報収集 |
| 北海道 生キャラメル 販売 | 6 | 購入目的 |
| 北海道 生キャラメル 通販 | 6 | 購入目的 |
| 北海道生キャラメル 種類 | 5 | 競合調査 |
| 北海道生キャラメル 購入 | 5 | 購入目的 |
| 生キャラメル -花畑牧場 | 5 | 購入目的 |
| 生キャラメル おいしい | 4 | 情報収集 |
| 生キャラメル 塩 | 4 | 購入目的 |
| 生キャラメル 王様 | 3 | 購入目的 |
| 生キャラメル 販売 会社 | 2 | 競合調査 |
| 生キャラメル 購入 | 2 | 購入目的 |
| 生キャラメル 贅沢 | 1 | 情報収集 |
| 生キャラメル 札幌市中央区 | 1 | 競合調査 |
| 目的種別 | アクセス数 | 割合（％） |
| 購入目的 | 75 | 64.1% |
| 情報収集 | 34 | 29.0% |
| 競合調査 | 8 | 6.8% |
表の結果から、「生キャラメル」と検索するユーザーの傾向は、購入目的の場合が多く、その中でも「北海道」というキーワードや「通販」、「種類」、「塩」という関連キーワードが多いことが分かります。
このような結果から次のような対策が効果的と思われます。
１．北海道を意識したデザインやキャッチコピーを入れる。
２．通販を行っていることを全面にアピールする。
３．種類の豊富さをアピールするため、商品ごとにページを作成する。
４．塩味の商品の特集ページを作成する。
このように、検索ユーザーはサイト運営者に色々なヒントを与えてくれています。そのヒントを無視して、SEOキーワードだけに集中してサイト作りをしてしまうと、せっかくの良い見込み客を逃す「ざる」サイトになってしまいます。
SEOキーワードの裏に隠れている関連キーワードを分析して、コンバージョンにアップにつなげることで、集客した見込み客を最大限に生かすことがSEOキーワードで上位表示した次の日から行動することです。
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Yahoo!JAPANが検索サービスで提供中の「関連検索ワード」のスパム対策を強化し、不正操作されたクエリを排除したようです。
関連検索ワードは、Yahoo!で検索したときに検索ボックスの下に表示されるキーワード群のことです。
ここに表示されるキーワードは、検索したキーワードと一緒に検索されるキーワードを表示しています。
例えば上の図で説明すると、｢SEO｣で検索する人の多くは、｢Yahoo SEO｣や｢SEO対策｣、｢SEOテクノロジー｣というキーワードでも頻繁に検索しているということです。
ちなみに、関連検索ワードは1単語の検索ではほとんどの場合表示され、2単語、3単語の複合キーワードでは表示されにくくなります。これは、1単語で検索するユーザーに検索エンジン側から絞込みの提案を行って、早く目的の情報ページを見つけて欲しい、いわゆる｢アシスト｣機能だからです。
なので、複合キーワードの場合は、すでに絞込みが行われているため、関連検索ワードは表示されにくくなるのです。
この関連検索ワード、とてもユーザーに目立つ位置に表示されるので、この関連検索ワードに自分が出したいキーワード(主に会社名やサービス名など)を表示させるサービスを売る会社が後を絶たなかったのですが、今回Yahoo!がこのスパム行為に対して不正操作された情報は排除するという動きを見せました。
正直、関連検索ワードの目的は検索ユーザーアシストなので、それを操作したら目的自体がずれてしまうため、今回の措置は当然です。Googleも同様の機能があるのですが、こちらでは不正操作のニュースを聞かないので、最初から対応策を取っていたのでしょうね。
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Googleは、2009年10月16日にウェブサイトに貼られたリンクの内、質の低いものをリンク評価から外すことを公式に発表しました。
http://googlewebmastercentral.blogspot.com/2009/10/dealing-with-low-quality-backlinks.html
今までもバックリンクの質についての一般的な見解やGoogleの見解などは公開されてきたので、今回のGoogleの発言に関しては特に目新しさを感じることはありません。
この中でGoogleは、｢受けているリンクに関しては特に注意する必要はない｣と言っています。
つまり、スパムサイトからいくらリンクを受けていたとしても、リンクを受けているウェブページの評価が下がることはないということです。対して、スパムサイトにリンクを貼る側に関しては、リンク評価対象から外すなどの厳しい処置を行っているようです。
つまり、リンクを受けるときは特に問題ないが、リンクを(自分から)貼るときには十分な注意が必要ということです。間違ってリンクを貼った先がスパムサイトであった場合には、自分のサイト評価も落とすという危険性があります。
では、リンクを貼るときに貼る先(ウェブサイト)の何を見ればいいかをまとめてみました。
１．過度な相互リンクを行っているサイト
２．キーワードが極端に詰め込まれているサイト
３．日本語として意味がまったく通じていない内容が書かれているサイト
４．サイト本来のテーマからまったく関係のないページが多数存在するサイト
５．サイトタイトルで検索して、トップページが一番上に出てこないサイト
６．サイトができてから日が経っているにも関わらず、インデックスされていないサイト
７．過度なアウトリンク(サイト外へのリンク)があるサイト
８．隠しテキストがあるサイト
９．リンクファームなどへ参加しているサイト
上記のようなウェブサイトにはリンクを貼らないほうがいいでしょう。
また、｢スパムサイトにどうしてもリンクを貼りたい｣という変わった人がいる場合は、こんな方法はどうでしょう。
(例) こんなサイトを見つけたよ。｢Google｣一度見て！
相手先のページに直にリンクを貼るのではなく、Googleの検索結果のアドレスを貼ったものです。
これだと相手ページへの直リンクではないのでまったく問題ありません。ただし、相手ページが検索結果で一番上に来るようなキーワードを選ばないとダメです。
レコメンデーション機能が最近特に脚光を浴びてきました。
レコメンデーション機能を説明する際に一番分かりやすい例がアマゾンです。アマゾンで商品を見ていると、画面に｢この商品を買った人はこんな商品も買っています｣や｢この商品を見た人はこんな商品も見ています｣というコーナーが自動的に表示されます。これを｢レコメンデーション｣機能といいます。
レコメンデーションは、実はずいぶん前から販売促進テクニックとして使われてきました。
もともとはリアル店舗の販促として、売れ筋の商品の隣にNo.2やNo.3の売上がある商品を陳列して｢一緒買い｣を促したり、生肉のコーナーに｢焼肉のタレ｣や｢しゃぶしゃぶのタレ｣などを置いて購買を促進したりしていました。(もちろん、今も行っています)
インターネットが登場して、当初は特に戦略的な販促は行わなくとも、ある程度の露出があれば十分に商品が売れていましたが、インターネットの普及に伴い、競合他社や大手会社が次々に参入してくると、何も戦略的な考えがないウェブサイトは淘汰されていきましたが、アマゾンは、他社に先駆けてこの｢レコメンデーション｣をウェブサイトに取り入れて大成功しました。
アマゾンのレコメンデーション機能は、アクセスしてきユーザーが過去にアマゾンで買った商品やよく閲覧しているページのカテゴリなどから、その人の趣味や嗜好、性別、年齢などを推測し、その人が興味を持ちそうな商品をアマゾン側から提案する(レコメンドする)機能です。
また他にも、アマゾンにアクセスしてきたユーザーの行動履歴や購買履歴から、｢この商品を買う人はこのような商品も一緒に買う傾向がある｣というデータを統計的に導き出して、ユーザーがまさに買おうとしている商品と一緒に提案する機能などもあります。
このような説明をECショップのオーナーにしたら、多くのショップオーナーは｢導入したいけど、開発費用や維持費が高そうだな〜｣と思われるでしょう。
でも、最初から大きな投資を行わなくとも、考え方さえ理解していれば、前述したリアル店舗のように人力でできないことはありません。
例えば、ECショップを運営している場合であれば、日々の商品の売れ行きをチェックして、一緒によく売れるもの同士を並べるようにレイアウトを変更したり、トップページに売れ筋商品を掲載したりと、工夫次第でレコメンデーションに近いことは可能です。
すぐにお金をかけて新機能を導入するよりも、まずは人力でもいいから自社でテストケースとして行った後、効果検証をしてから本格的に導入するほうがリスクも少なく、新機能の理解度や活用方法なども通常の人に比べると格段に高くなりますので、その後の展開に差が出やすくなります。
ちなみに、レコメンデーションを自分で行う場合の方法としては、次のようなものがあります。
(ECショップの場合)
１．一緒に売れる商品を同一ページに表示させる。
２．売れ筋ランキングを作る。
３．｢売りたいもの｣ではなく、｢よく売れるもの｣をトップページに載せる。
４．お客様の目線で｢この商品とこの商品を一緒に使ってもらえると便利だろう｣と思う商品を同一ページに表示させる。
５．お客様の購買履歴をエクセルなどで管理して傾向分析を行い、傾向分析したお客様が求めている商品に近いものを仕入れたときにメールでお知らせする。
エントリーフォーム最適化（EFO）というのをご存知ですか？
EFOとは、Entry Form Optimization の略で、直訳すると｢入力フォーム最適化｣になります。
ウェブサイトを利益目的で運営している場合(企業サイトは全てあてはまります)、ウェブサイトの最終目的は、ウェブサイト経由での売上を上げることです。
それは、商品の販売であったり、資料請求やお問い合わせであったりしますが、一般的にそれらの行動のことを｢ゴールアクション｣と呼びます。
アクセスユーザーが、あなたのウェブサイトでゴールアクションを起こす場合の最もオーソドックスな方法としてフォーム入力という手段があります。(購買フォーム、資料請求フォームなど)
しかし、このフォームというのが結構な曲者で、あるアメリカの調査によると、ECサイトの40％は｢買い物かご｣に商品を入れておきながら、最終的には商品を買わずに離脱してしまっているという報告さえあるほどです。
これを実際のショッピングセンターで例えると、買い物カートに商品を入れてレジまで並んでいたのに、会計前に買い物カートを置いたままで帰ってしまうという異様な光景です。
皆様も経験があると思います。
気に入った商品があり、色々と見て回った結果、｢このサイトで買う｣と決めていたとしても、いざフォーム入力ページになった途端に、それまで寛いだ姿勢から椅子を座り直すくらいのプレッシャーがかかるといった経験ありませんか？それほど、このフォームというのはユーザーに対して壁に感じるのです。
もし、あなたのウェブサイトを調べた結果、フォームまでたどり着いた人の半分が入力した途中で帰ってしまっていたらどうしますか？
実は、多くのウェブ担当者や経営者がこのフォームに関しては軽視しているのです。
多くのウェブ担当者は、ウェブサイトのデザインやブログ更新、さらにはアクセス解析を駆使してレイアウトの調整などは必死に行うのですが、なぜかフォームの最適化には余り目を向けていません。
でも、もしウェブ担当者が自社のウェブサイトでフォームまで辿りついたユーザーの半分がフォーム入力途中で離脱しているという事実を知ったら・・・態度が一変するはずです。
フォームの離脱率を計る方法は、高機能アクセス解析であればほとんどの場合できますので、自社サイトのフォーム離脱率を調べたい人はぜひ調査してみてください。ここでは、設定方法の仕方については割愛します。
では、本題に入ります。
どのような点に注意すればフォーム離脱率が減るのか？つまり、エントリーフォーム最適化とは如何にして行うのか？についてお話します。
まず、フォーム離脱者が発生する理由は次のような要因からです。
１．入力項目がやたらと多い。
２．必須・不必須が分かりにくい。
３．個人情報の取り扱いが明記されていない。
４．SSLなどの暗号化がされていない。
５．情報が十分ではなく、怪しい感じがする。
６．デザインが悪く、怪しい感じがする。
７．入力した情報が次の画面から戻った時に消えていて、再入力の必要がある。
８．文章が分かりにくい。(専門用語が多い)
９．カートが別ドメインに飛び、情報の取り扱いに不安を感じる。
１０.入力ステップが分かりにくく、いつになったら完了するのか分からない。
１１．アンケートなど余計なものが多い。
１２．資料請求＝メルマガ登録、と強制的なものがある。
１３．全角・半角の入力指示が細かい。
１４．どこがエラーか分かりにくい。
１５．フォーム前には明記されていなかった料金が発生する。
などです。
つまり、上記に該当するような｢ユーザーの妨げになる｣項目をひとつひとつ解決していけば、エントリーフォーム最適化になるのです。
多分、いくつか該当するものがあると思いますので、対策してみてください。
追記：
上記の13、14は、某パソコンメーカーのサイト(デ○)のウェブサイトです。
私は、いつもイライラします。
でも結局買うので、エントリーフォームの不備も巨大ブランドがカバーしてしまうということでしょうか？
ちょっと納得できない部分ではあります・・・。
スペルミス、つまり誤字で入力して検索したことありませんか？
また、以前に聞いたことがあるんだけど、うる覚えのために近いと思われるキーワードで検索して苦労したことありませんか？
以前、それもかなり昔(今から7〜8年前)にスペルミスで検索してきたユーザーを獲得するために、わざと誤字でSEOするテクニックが流行りました。
例えば、ドルチェ＆ガッバーナというブランドがあります。
よく知っている人であれば、｢あ〜、ドルチェ＆ガッバーナね｣となりますが、あまりよく知らない人や、最近ドルチェ＆ガッバーナを知った人であれば、｢ドルチェ＆ガッパーナ｣(バがパ)や｢ドルチェ＆カッバーナ｣(ガがカ)のように間違って覚えている可能性は高まります。
そのような人が検索すると、その間違ったキーワードで検索するため、なかなか目的のページを見つけることができずに苦労します。
そこで、わざとスペルミスしたキーワードでSEOすることで、誤字検索したユーザーを獲得しようとしたSEOのテクニックが誕生しました。
スペルミスでSEOすることのメリットは、競合が少ないために簡単に上位表示できてしまうことです。
ただし、いまはこのテクニックを使う人(業者)はいなくなりました。
理由は、3つあります。
一つ目は、検索エンジンがスペルミスした検索をした場合に、｢もしかして：〜｣と正しいキーワードを検索ユーザーにアドバイスする機能ができたことです。
この機能のおかげで、ユーザーは正しいキーワードを知ることができるだけでなく、検索エンジン側でもわざわざ正しいキーワードの検索結果も合わせて表示してくれるようになったので、ユーザーが目的のサイトを簡単に見つけることができるようになりました。
二つ目は、スペルミス検索をするユーザーの購買意欲が正しいキーワードで検索するユーザーと比べて低いということが分かったからです。
当然といえば当然ですが、スペルミスをする時点で、そのユーザーは探している商品(サービス、会社、情報)をよく知らない人が多く、そのため｢すぐ買う｣客の可能性は低くなります。そのようなユーザーは、色々と検索して情報を仕入れながら、正しいキーワードを覚え、最終的に違うサイトで購買するという流れが起きやすいため、最初のきっかけ作りは成功してもコンバージョンに至らないケースが多いのです。
三つ目は、スペルミスが会社の信用を落とす結果になるからです。
SEOのためにわざと誤字を使用しているとしても、それはアクセスしてきたユーザーには伝わりません。
仮に、あなたのサイトをわざと誤字でSEOしたとします。
競合が少ないために、あなたのサイトが検索エンジンで一番上に表示されていたため、スペルミス検索をした人があなたのサイトに訪れる可能性は高いでしょう。しかし
先ほども述べたように、ユーザーは最初は間違ったキーワードで覚えていても、そのうち色々なサイトを見て正しいキーワードを学習します。その際に、誤字でSEOしたあなたのサイトを覚えていたとしても、｢そのサイト(会社)は自社で扱っている商品さえもよく知らないのね。｣と思われるのが落ちで、別のサイトで商品を購入してしまいます。
スペルミスを誘うテクニックは、今回紹介したスペルミスだけでなく、｢ひらがな｣(例えば、倖田來未のように聞いたことはあるけど漢字が分からない)や｢カタカナ｣でSEOするテクニックもあります。
ただ、上記に書いたような誤字でのSEOは、あまりいい結果になりませんのでお勧めしません。
インターネットビジネスをする上でニッチを狙うのは戦略的にも重要ですが、方法はよく吟味する必要がありそうですね。
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前回、ブログの最新記事をメールで受け取れる｢FeedBurner｣についてご説明しました。
更新つながりということで、今回もウェブサイトの更新をリアルタイムにメールで受け取るサービスについてご紹介します。※このサービス、実は私も愛用させていただいております。
更新をメールで受け取る方法として前回はFeedBurnerについてご説明しましたが、FeedBurnerは本ブログのように登録窓が設置されていないと登録できません。また、ブログであればRSSフィードを受け取れば、FeedBurnerがなくてもブログ更新を知ることができます。
しかし、一般のHTMLで書かれたウェブページやシステムで動く動的ページなどの更新情報は、毎回そのページに見に行かないと更新したかどうか分かりません。
そこで、一般のウェブページの更新をメールで知らせてくれる便利なサービスがあります。
このメールピアというサービスは、ブログやRSSフィードを出しているサイトだけでなく、一般のウェブサイトの更新もメールでお知らせしてくれるサービスです。
例えば、競合会社のウェブサイトのニュースやプレスリリース、料金改定を知るためには毎日競合サイトへ見に行かないと分かりません。しかし、このメールピアに対象となるURLを登録しておくと、ほぼ1時間おきに登録ページを巡回して、更新があった場合のみメールでお知らせしてくれるという優れモノです。
また、よく行くお店の特別キャンペーンや期間限定クーポンなどを効率よくゲットしたい場合には、このメールピアが大活躍します。
ちなみに、どんなメールが送られてくるかというと、次のようなメールが着ます。
更新したページと、更新の際に新規に作られたページがある場合は、そのページも教えてくれます。
ビジネスにおいて情報収集や分析などのマーケティング活動は必須です。
マーケティングの効率を高める手段として、このメールピアのようなサービスを活用してはいかがでしょうか？
いつもSEOニュースをご覧くださっている方、SEOニュースにとっても便利な機能が付きました！
Google FeedBurner (フィード・バーナー)
いつも見ているブログが更新したら自動で教えてくれるツールがあれば…
と思ったことありませんか？
もちろん、ブログにはRSSという機能が付いているので、ブログ更新の度に自動でお知らせしてくれる機能は最初から付いています。しかし、RSSを受け取るためには基本的にRSSリーダーというものを使用しなければなりません。
現在、RSSリーダーには多くの種類が出回っていますが、そもそもこのRSSリーダーの普及率をご存知ですか？
最近のデータの中で最も新しいものは、2008年10月20日にアメリカのForrester Researchが実施したRSSフィードのユーザー調査です。
※RSSフィードとは、RSSで配信されるデータのこと。
これによると、2231人のインターネットユーザーに｢現在RSSフィードを利用しているか？｣の問いに対して、｢Yes｣と回答した人はわずか11％ということが分かりました。
また日本のデータで言うと、同じく2008年10月にサイドフィードが同様の調査を全国自治体や上場企業に対して行いました。
同社の調査によるとRSSの普及率は12.9％となり、期待していた数値には及ばないことが分かりました。
なぜ、ユーザーはRSSリーダーを使用しないのでしょうか？
私の想像では｢広がっていない｣のではなく、｢すでに必要な人すべてに行き渡っている｣のではないかと思います。12.9％を少ないと見るか多いと見るか？
2009年1月に総務省が発表した調査によると、日本のインターネット利用者は9000万人を突破したということです。また、同じく1月にはアメリカのcomScoreによる調査で世界のインターネットユーザーが10億人を超えたと発表されています。
つまり、RSSリーダーの利用者は日本だけで、9000万人の12.9％＝1161万人も利用しているということです。RSSリーダー自体の知名度から言ったら、もう十分普及しているのではないでしょうか？
ちなみに、私も以前RSSリーダーを使用していたことがありましたが、RSSリーダーでチェックしたり、メールでチェックしたりと面倒なので半年くらいで止めました。(今は、メーラーにRSSリーダーの機能が入っているものが多いので、そんなことはないのでしょうが…)
話が大きく逸れてしまったので、もとに戻します。
そう、このようにブログにはRSSリーダーという便利な機能が付いているにも関わらず、多くの人がRSSリーダーの存在自体を知らないか、私のような面倒くさがり屋には猫に小判状態になっています。
そこで、今回のテーマであるFeedBurnerの出番です。
FeedBurnerは、RSSフィードを配信するコンテンツ配信事業を手がける会社で、2007年6月にGoogleに買収されました。
FeedBurnerの本来の使い方は、様々なRSSフィードの受発信をマネージメントするためのアプリケーションですが、その中の機能に｢フィード・メールマガジン｣というものがあります。
フィード・メールマガジンは、自分で運営するブログに数行のHTMLコードを貼るだけで、読者に更新を"メール"でお知らせしてくれる機能です。(RSSリーダーは知らないけれど、メールを知らない人はまずいないでしょう。)
フィード・メールマガジンは、更新された全文をHTMLメールで受け取ることができるため、わざわざブログまで見に行く必要もないし、HTMLメールなので画像などもウェブと同じく表示されますからとても便利です。
ずいぶん話が長くなりましたが、SEOニュースにこのFeedBurnerが付きました！
画面右の【メール購読(無料)】から自分のメールアドレスを登録していただければ、次回からあなたのメールに自動で更新ニュースが届くようになります。
わざわざ、「毎回SEOニュースを見に来たい！」という人は大歓迎ですので、そのままいらしてください。もし、毎回チェックするのが面倒だなと思っている人は、このFeedBurnerを試してください。実際に使うとその便利さが実感できると思います。
ということで、直接訪問される方もメールで受け取る方も、引き続きSEOニュースをよろしくお願いいたします。
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週に平均2回発行されるSEOニュースを更新に合わせてあなたのメールにお届けします。
※購読は無料です。
お届けするメールはHTML形式なので、テキストだけでなく掲載画像も一緒に見ることができます。また、記事の全文をお送りしますので、わざわざウェブサイトまで見に来る必要がありません。
【購読メールサンプル】
配信の停止を希望する場合は、メールの最後にある｢unsubscribe now｣から行うことことができます。(下図の赤字部分)
先日のSEOmozの記事の中から四つ目のグラフを紹介します。
原文：http://www.seomoz.org/blog/4-essential-seo-infographics
日本語訳：http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2009/09/10/6473
これも面白い図ですね。つまりSEOを行うためには、マーケティング能力と科学技術能力さらに統計学知識の3つが必要不可欠ということです！
世の中に｢専門家｣と名の付く職業は色々あります。例えば、税理士、料理人、システムエンジニア、デザイナー、教師、大工、画家、医者、小説家、カメラマン、経営コンサルタント・・・・等など。
職業専門家は多くの場合、2つに分類されます。
一つは、ものを創り出すことが中心の｢クリエイター｣(デザイナー、料理人、大工、画家、小説家など)。もう一つは、ものを分析することが中心の｢アナライザー｣(税理士、会計士、教師、医者、経営コンサルタントなど)です。
SEOは、後者である｢アナライザー｣に位置します。
SEOエンジニアは、1日中分析と仮説〜検証を繰り返しているといっても過言ではありません。
｢どのようなキーワードであれば上位表示されやすいのか？｣｢どのような文章であれば検索エンジン評価が高くなるのか？｣｢ウェブサイト構成をどうすれば効果的なのか？｣｢どこから、どのようなリンクを張れば高いバックリンク評価が得られるのか？｣など、検索エンジンのブラックボックスをあらゆる角度から推理して実際に検証を行います。
そういった意味で、上図のようにマーケティングとテクノロジー、統計学を併せ持った職種というのはとてもうなづけます。
でも、この図を見ていて一つ気が付いたことがあります。それは、どんな職種でもあるであろう｢経験｣が抜けているのです。
例えば、魚屋さんであれば新鮮な魚を市場で仕入れるときにある程度の｢見るポイント｣はあるにしても、多くの場合、それまでの経験やカンに基づいて目利きをすることの方が多いのではないでしょうか？
また、刑事にいたってはドラマなどでもよくあるように、｢刑事のカン｣で犯人の目星を付けるなんてこもあるのではないでしょうか？
でも、上図によるとSEOにはカンや経験は入っていない！
経験は必要ないのか？
いや、ひょっとして入れ忘れていただけなのか、またはSEOのような科学的視点が必要とされる職種にはカンや経験は邪魔になるから、わざと入れていないのか？
どちらにせよ、SEOという職種は色んな技能が要求されることは間違いないようです。
私共もSEO専門家として恥ずかしくないように日夜切磋琢磨しなければ…
2010年にテレビが全国的に地デジ化しますね。今回はテレビが地デジ化、つまりデジタル化した場合の検索エンジンと生活への影響を妄想したいと思います。(あくまでも｢妄想｣です)
現在のテレビ放送はアナログと呼ばれ、テレビ局からの電波を消費者が一方的に受け取る仕組みで成り立っています。テレビ局の収益は番組に出資する｢スポンサー｣で成り立っており、消費者は無料で番組を見られる代わりに、番組中にスポンサー商品のCMが流れることで、スポンサー側は多くの消費者への販促を行えるというビジネスモデルです。(NHKはスポンサーがない代わりに集金者が自宅まで集金に来ます。)
今のアナログ放送に対して、2010年から開始される放送形態をデジタル放送と呼びます。
アナログ放送では、テレビ局が一方的に放送を送るだけなので、番組を見ている人がその放送に対してどう思っているか、またチャンネルを途中で変えたなどの情報は正確にはわかりません。そのため、テレビ局では番組ごとの人気度や視聴率を計るために｢モニター｣と呼ばれる特定の人たちと協力してどの番組がどれだけ見られているかを大まかに計測しています。
それに対してデジタル放送では、全国のすべての視聴者がどの番組をどれだけ見ているかを正確かつ簡単に計測することができ、また番組進行中に誰がどれだけチャンネルを変更したかなどの情報も計測することができます。(多分…)
つまり、デジタル放送にすることで今までにない正確なマーケティングが可能になる環境が整うため、番組の構成・制作に大きく役立つようになります。また、制作会社も現在のような制作者の｢感覚・勘｣などに頼る番組制作ではなくデータに基づいた番組制作が行われるようになると思われます。また同時に制作会社には、番組データを分析するマーケティング能力が要求されますし、テレビ番組専門のマーケティング会社が登場する可能性もあります。
では、アナログ放送からデジタル放送に代わることで実際の消費者(我々)にはどのような変化があるのでしょうか？
まず、一番大きな変化はインターネットとの融合でしょう。インターネット回線と同期することで、テレビとウェブとの垣根がなくなります。地域の垣根がなくなるということは、ローカル番組が全国どこでも見ることができます。また、インターネットの代名詞ともいえる検索エンジンがテレビに進出します。
一番可能性が高いもので言えば、グーグルのアドワーズやオーバーチュアのスポンサーサイトなどのリスティング広告がテレビに進出するでしょう。
例えば、バラエティー番組に出演している人気女優の着ている服を知りたいときには、女優の服をリモコンでクリック(？)するとブランドや価格、販売しているショップの情報などが表示されるといった具合です。また、場合によってはクリックせずとも｢セカイカメラ｣のように情報が画面上にタグで表示されるということもあるかもしれません。
もちろん、表示される情報の多くはリスティング広告に出向している広告主のものが表示され、それ経由で消費者が物を買った場合には、グーグルやオーバーチュアからテレビ局に報酬が支払われることは間違いありません。
また、デジタル化されることで、消費者の住んでいる場所ごとにCMを変えて流すことも可能になります。現在のテレビCMはローカルCMとはいえ、ある一定地域に一斉に放送しなければならないため多額の費用が発生します。(全国放送ならなおさらです)
しかし、デジタル化により流す地域を限定することもできるし、場合によってはユーザーを絞り込むこともできます。
例えば札幌のラーメン屋さんがテレビCMを流す場合、現在では北海道全域か空知地方全域が放送地域となるため料金も決して安くありません。しかしデジタル化になることで、札幌市の中央区限定でCMを流すことも可能になります。また、その気になれば鹿児島市限定でCMを流すこともできるのです。(札幌のラーメン屋さんが鹿児島市限定でテレビCMを流すことはあまり考えられませんが…)
地域を小さく限定することで、広告費用も抑えることができるため小さなラーメン屋さんでもテレビCMを出すことができるかもしれません。(｢ローカライズドCM｣とでも言うのでしょうか。)
また、30代の女性限定の化粧品を販売している会社の場合、今までのテレビCMであれば全国放送で老若男女問わずCMを打つしかありませんでしたが、デジタル化で消費者一人ひとりのデータがある程度収集できるため、30代の女性が使用しているテレビ限定で化粧品CMを打つことも可能です。(｢パーソナライズドCM｣とでも言うのでしょうか)
ちなみに、何でそんなことができるかというと、テレビがデジタル化するということはインターネット化、パソコン化と同義ということです。つまり、インターネットを介してユーザーが所有しているテレビの情報(何をどれだけ見ているか等)を双方向で収集することができるため、年齢層や性別、趣味などをある程度特定することができるのです。
上記のような今までできなかったことが色々と可能になる舞台裏にはインターネットがあるからこそ実現可能です。テレビは今までに獲得できなかった顧客層を開拓できるとともに、検索エンジンからの収益も見込むことができるため、今よりも大幅に収益が上がることが簡単に予想されます。
またデジタル化に伴ってシステム整備が進むので、テレビ局は多くのコストを削減できるため、さらに利益率は向上します。
テレビ各局が一斉に地デジ化を進めるのは儲かるからです。儲からないならやりません。
一般消費者から見ればテレビ局が儲かろうが関係ありませんが、地デジ化でテレビが｢次世代｣のものになり、生活にもっと便利なものになることは間違いありませんので、地デジ化の期待は高まります。
検索エンジンがテレビに進出することで検索ユーザーの数も大幅にアップします。SEOのプロモーション方法も様変わりすると思いますが、効果的にSEOを行えば今の数倍の効果を発揮することもできるでしょう。
先日のSEOmozの記事の中から三つ目のグラフを紹介します。
原文：http://www.seomoz.org/blog/4-essential-seo-infographics
日本語訳：http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2009/09/10/6473
前回、上図は｢自社でSEOを行う｣か｢SEOをコンサルティングを含めてウェブ集客全般にアウトソースする｣ことを前提に書かれている中長期的なSEOということを書きました。つまり、この方法は自社でSEOを行っている方にはお勧めする方法です。※とんでもなく手間がかかることですが、ウェブサイトを使って確実に成功するためには必要なプロセスです。
#1の｢ユーザーが求め、共有したいと感じるコンテンツ｣は、ユーザー満足だけでなくバックリンク強化というSEO面でも効果的です。
ユーザーに共有したいと思わせるコンテンツであれば、ユーザーは自身のブログやサイトの中でそのウェブページを紹介します。紹介することで自然なリンク(ナチュラルリンク)が増え、バックリンクが強化されます。また、いいコンテンツであればユーザーの紹介が別の紹介を生むため、ソーシャルメディア最適化(SMO)も同時にできてしまう可能性もあります。
#2の｢サイトの使い勝手を改善し、質の高いデザインを導入する｣は、SEOに直接結びつく効果はありませんが、コンバージョンのアップやリピート率のアップには欠かせないステップです。では、どのようにユーザーの使い勝手を測るかというと、直帰率やサイト内CTRをキーワードごとに分析して、最も効果的なキーワードユーザーに合わせてウェブページを最適化します。ちなみに、ここでいう質の高いデザインとは、きれいなデザインなどのデザイン性のことではなく、ユーザーにとって使い勝手のよい｢質の高い｣デザインのことを指しています。
#3の｢重複コンテンツ問題をなくす｣は、とても重要な問題です。重複コンテンツとは、同一内容のページが2つ以上存在することで、検索エンジンの特性上、同一内容のページは一つしかインデックスしないという傾向にあります。この重複ページ問題で厄介なのは、ウェブシステムの作り方次第で知らず知らずの内にできてしまっているという現象が起きることがあるのです。
例えば、全国に支社がある企業を考えてみます。この企業は支社ごとに独自ドメインを持ち、運営も各支社で行っています。ただ、サイトコンテンツ内に全国の支社や本社のプレスリリースが表示される共通のページがあり、支社や本社でプレスリリースを打つと自動的に全支社のウェブページにプレスが差し込まれるというものです。各支社の動きや本社の動きが支社にダイレクトに表示されるので、会社の情報共有にもなりますし、各地域への情報開示にも役立ちます。
しかし、検索エンジン的は問題があります。同一ページ(重複コンテンツ)が自動的にいくつもできてしまうため、検索エンジンはその内の1ページしかインデックスしません。もし、北海道支社が北海道限定のキャンペーンをプレスリリースで打ったとしても、場合によっては本社のプレスページしかインデックスされないという現象が起きるため、北海道地域への販促力が大幅に減少するなどの支障が出ます。ですから、同一ページを共有し合うシステムを導入している場合は、重複ページにならないような工夫や仕組みを入れることが必要です。
#4の｢できるだけ少ないクリックで深い階層のページまで到達｣は、#3の｢検索ロボットが全コンテンツを解析できる｣と重複部分が多いのですが、ここでは検索エンジンロボットではなく、ユーザビリティー上のことを指していると思います。
ただ、ここからは私の意見ですが、私はこれは必要ないと思っています。
なぜなら、この考え方はアクセスしてきたユーザーをサイト内に誘導・囲い込むことを目的としていますが、そもそもアクセスユーザーを強制的に誘導することはできませんし、ましてや自分の思い通りに囲い込むことはできません。色んなユーザーが色んな目的でアクセスしてくる訳ですから、運営者の思い通りにユーザーは決して動いてくれません。
では、どうすればいいかというと、検索エンジンからアクセスしてきたページで、できる限りユーザーを満足させるコンテンツを提供することと、関係の深い他ページを1ページだけ紹介するのです。昨今のユーザーはせっかちです。ランディングページで満足できない場合は、わざわざ他のページは見てくれません。そこで、ランディングページを充実させることが重要なのです。そこで帰ってしまうユーザーは将来的にも顧客にならない人なので、それはすっぱりと諦めます。しかし、ランディングページを見た人で｢もっと見たい｣と思った人にだけ関係の深いページを見せてあげるのです。行動心理学的にユーザーは今見ているページと関係性の薄いページが表示されると多くの場合、集中力が途切れます。ですから、手当たり次第に深い階層ページにリンクを張ったり、運営者都合で資料請求フォームへのリンクを張るのではなく、今見ているページと関係の最も深いページとリンクさせる必要があります。
#5の｢トラフィックを集めるキーワードを選択し、コンテンツ内で賢く用いる｣でやっとSEO中心の作業に入ります。ここでは、アクセスユーザーが使用するキーワードの中でもトラフィック(アクセス)が多いキーワードに絞って最適なページをSEOしましょうと言っています。
ただ、ちょっと待ってください。#5は
コンテンツを充実し、デザインの質の向上、サイト内リンクの最適化を行うことで、多くのユーザーが訪れたことを前提として話していますが、現状はそんなに簡単にはいきません。
また、#2と#4もすでにアクセスユーザーがある(しかも多くの)ことが前提での作業です。
私の経験から言いますと、ダイヤの原石のようなキラーコンテンツを持っていない限り、99％のウェブサイトがコンテンツを充実したくらいでアクセスが飛躍的にアップすることはありません。前回も書いたように、このスキームは｢コンテンツありき｣で書かれています。よほど優れたキラーコンテンツであれば、コンテンツの充実を行うと自然とナチュラルリンクが集まり、徐々にアクセスも増えるのですが、前述したようにほとんどのウェブサイトには当てはまりません。ですから、一般的には｢キーワードありき(SEOありき)｣でスタートしないといつまでたってもこのスキームに乗れません。ただ、ここではそんなことを言ってもしょうがないので、アクセスが集まったということを前提に話を進めます。
｢コンテンツ内で賢く用いる｣とは、キーワードを詰め込みすぎず、適切に使いましょうと言っているのだと思います。キーワードの詰め込み過ぎはキーワードスタッフィングと呼ばれ、度が過ぎると検索エンジンスパムになります。
ウェブサイトの情報や本に書かれているテクニックによると、キーワードはページの文字数全体の５％前後くらいで挿入するなどと書いているものがありますが、キーワードの挿入度に数も％も全く関係ありません。それよりも日本語として正しいか、内容はキーワード中心に書かれているかという点が重要です。
これで、一通りのスキームが完了したわけですが、ここでほっとしていてはいけません。これをキーワードごと、あるいはページごとに何週も継続して行うことで内容が充実・整理されて本当によいウェブサイトが出来上がっていきます。そのような状態まで高めることができれば下手なSEOテクニックなどを用いなくても、ウィキペディアのように各ページが最適なキーワードで上位表示されるようになります。中長期的にSEOを本気で取り組んでみようと思われる方はぜひ実行してみてください。
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先日のSEOmozの記事の中から三つ目のグラフを紹介します。
原文：http://www.seomoz.org/blog/4-essential-seo-infographics
日本語訳：http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2009/09/10/6473
これを見て思ったことは、この作業手順は｢自社でSEOを行う｣か｢SEOをコンサルティングを含めてウェブ集客全般にアウトソースする｣ことを前提に書かれています。ある意味、中長期的なSEOです。
ちなみに、上記の作業手順を一通り行うとどのくらいの日数が必要かわかりますか？
作業スキルの高いウェブ担当者チームがフル稼働で動いたとしても、一回りで半年はかかると思います。また、このスキームは一回りで終わりではなく何回転も継続して行う必要があります。
なぜ、これが｢自社でSEOを行う｣か｢SEOをコンサルティングを含めてウェブ集客全般にアウトソースする｣ことを前提に書かれているかというと、SEO会社は一般的にクライアントが求めるキーワードでの上位表示を最優先するため、｢キーワードありき｣の作業を行うのが一般的です。しかし、上記の作業スキームは、キーワードは最後で、まず最初に｢コンテンツありき｣から始まっています。
どちらが正しいかと聞かれたら、私は迷わず｢キーワードありき｣と答えます。理由は、ウェブサイトで今よりも利益を上げるためには、今アクセスしてきているユーザーに合わせて色々な調整を行うのでは不十分で、今獲得できていないユーザーをこれから囲い込むための最適化がまずは必要だからです。
アクセス解析を実施しているお客様からよく次のようなご質問を受けます。
｢アクセス解析を見ると、○○というキーワードでのコンバージョンが高いので、○○でSEOをしたいと考えているのですが？どうですか？｣
確かに最もなご意見と思います。
しかし、このようなケースで効果がでるものは実はあまり多くありません。その理由は２つあります。
一つ目の理由は、既存アクセス内の限られたユーザーだけで判断しているという点です。
アクセス解析を見て、○○キーワードのコンバージョンが高いという時点ですでにそのキーワードは上位表示されています。もし、そのキーワードが1位よりも低い順位であればSEOすることもいいかもしれませんが、それよりも｢まだ上位表示できていない｣ニーズの高いキーワードを見つけてSEOするほうが将来的な生産性は上がります。
二つ目の理由は、○○キーワードが実際にコンバージョンに大きく貢献したキーワードとは限らないという点です。
アクセス解析機能にはコンバージョンを追跡して、そのユーザーがいつ、どこから、どんなキーワードで訪問してきたか分かる機能が一般的に付いています。しかし、この機能はあくまでもコンバージョンに至った場合のみのデータしか取れません。
例をあげて説明します。
日本コンサルティング株式会社は、企業向けの経営コンサルティングをメインに行っている会社です。この会社のウェブサイトにはコンサルティングに興味がある企業向けに｢賢いキャッシュフロー設計｣というマニュアル本を無料で配布するための資料請求フォームを設置しています。日本コンサルティング株式会社のウェブ担当者はなんとか資料請求数をアップさせたいと考えています。
アクセス解析をしたところ、資料請求に至った流入キーワードで一番多いのが｢日本コンサルティング株式会社 資料請求｣ということが分かったため、このキーワードでSEO強化を行いました。
SEOの結果、比較的簡単なキーワードでも合ったため一週間で1位になりましたが、その後1ヶ月を経過しても資料請求数は全く変わりませんでした。せっかくコンバージョンの高いキーワードでSEOを行い、見事1位になったのになぜこのようなことが起きるのでしょうか？
資料請求数が向上しなかったのには理由があります。
日本コンサルティング株式会社のウェブ担当者は、コンバージョンキーワードからSEOするキーワードを選び出しましたが、ここに大きな落とし穴があります。
一般的に検索ユーザーがコンバージョンアクションを起すにはある法則があります。
ユーザーは、初めて訪れたウェブサイトでいきなり資料請求したり商品を購入したりはせず、必ず他の同業社のウェブサイト内容と比較検討した上で最終的にゴールアクションを起します。つまり、資料請求に至った人のほとんどは以前に何回かウェブサイトを訪れているリピーターということになります。
ここで、日本コンサルティング株式会社の資料請求したユーザーの行動履歴を見てみます。
1.｢コンサルティング 財務｣で検索して日本コンサルティング株式会社のウェブサイトを見つけた。
2.何社かの同業サイトを見て、再度｢コンサルティング 財務｣検索から日本コンサルティング株式会社のウェブサイトに訪れてサイトの内容をじっくりと見た。
3.数日後に会社名を覚えていたため｢日本コンサルティング株式会社 資料請求｣で検索して日本コンサルティング株式会社のウェブサイトから資料請求を行った。
一度ウェブサイトを訪れたモチベーションの高いユーザーが2回目以降に訪れる際に使用するキーワードの確率は会社名かサイト名が多くなります。そのため、コンバージョンキーワードを見ると多くの場合、会社名かサイト名で来ているユーザーとなります。しかし、本来コンバージョンに至ったユーザーが最初に日本コンサルティング株式会社を見つけた時に使用した｢コンサルティング 財務｣というキーワードが最も重要で、かつSEO強化しなければならないキーワードということがお分かりいただけると思います。
つまり、コンバージョンキーワードを分析するときには、最終的に使用したキーワードだけでなく、アプローチしてきた際に使用したキーワードや中間で使用したキーワードなども同時に分析する必要があるのです。
上に掲載している図とはかけ離れた内容になってしまいましたので、次回(Vol.115)は上図の解説をしたいと思います。
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